2011年、家庭教師派遣事業を展開する教育系グループの営業責任者に就任し、3年間従事。2015年に教育ベンチャーを起業して以来、一貫して小・中学生向けICT教材の企画・開発に携わり、無学年式のオンライン学習教材「サブスタ」を開発。
また、昨今不登校生が増え続ける中、全国の通信制高校と連携し、サブスタを通じて出席扱い制度普及の活動を行っている。
学習コラム
正しく学ぶ方法や成績の伸ばし方、
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お子さまが何らかの事情で学校に通うことが難しくなったとき、対応の一つとしてフリースクールの利用を検討する方は多いでしょう。
フリースクールが新たな居場所となれば、お子さまによい刺激を与えてくれそうですよね。
しかし、フリースクールを利用したくても、費用が高いと現実的に通うことは難しくなってしまいます。
そこで今回は、フリースクールの費用は高いのか？費用が高いと感じる場合、補助金はあるのか？について詳しく解説します。
サブスタは無学年式のオンライン教材を、プロが作成する学習計画にそって進めていく新世代の勉強法です。自宅で行えば「出席扱い」にもなるため、内申点対策や自己肯定感UPにもつながります。不登校中の学習のお悩みをサブスタが徹底サポートします！
もくじ
フリースクールと一口に言っても、活動内容は施設によって非常にさまざまです。費用に関しても同様で、選択する施設によって必要となる費用は異なります。
これは、フリースクールが文部科学省の定義する学校機関・教育機関ではないことから起こっているものです。
では、一般的なフリースクールにはどのような特徴があるのでしょうか。
費用を含め、フリースクールの特徴を押さえておくことは施設選びにも役立つため、以下では主な特徴についてご紹介します。
フリースクールの特徴であり魅力の一つは、なんと言っても、サポート体制が充実していることでしょう。
フリースクールを利用するお子さまの多くは、いじめなどによる不登校や発達障がいなど、在籍している学校に通うことを苦痛に感じ、何らかのサポートを必要としている場合がほとんどです。
フリースクールによって理念や設置目的はさまざまで、どのようなサポートを重点的に行っているかも異なります。具体的には、以下のようなサポートが実施されています。
フリースクールを利用するお子さまにとっては、すぐにカウンセラーと繋がれる環境は大きなメリットといえます。全国的に、公立学校などでのスクールカウンセラーは月に1～2回程度の来校頻度であるため、何かあったときにすぐに話を聞いてもらえるかというと、それは難しいのが現状です。またそもそも、お子さまが不登校である場合は、学校に出向くことが難しいため、スクールカウンセラーと繋がること自体が困難ですよね。
しかし、カウンセラーが常駐しているフリースクールであればカウンセリングを受けやすく、施設に出向くことが難しい場合でも職員を通して相談に乗ってもらえることもあります。
学校機関とは異なり、複雑な事情があるお子さまのための施設であるため、さまざまな背景に寄り添い、適切にサポートしてくれるのがフリースクールの特徴であるといえます。
フリースクールは、通学や学習における自由度が高いことも特徴です。
これは、フリースクールが民間企業などによって運営されている、教育機関でない施設であることが関係しています。
フリースクールは、国が定めた教育機関（学校）ではないため、卒業のために必要な出席日数やカリキュラムなどは存在しません。つまり、フリースクールの中でどのように過ごすかは、施設側及び利用するお子さまの裁量による部分が大きく、「お子さま次第」と言っても過言ではありません。
したがって、これまで不登校によって学校に苦手意識のあるお子さまでも、毎日の通学や難易度の高い学習などを強要されることがないため、利用にあたっての心理的ハードルは低いといえます。
しかし、このお子さまの自主性や主体性によって何でも自由に決められるという環境が、お子さまにとって苦痛となってしまう可能性もあります。
たとえば、学習面に関しても、フリースクールでは学習指導要領（国が定めた授業進度・内容などの基準）が存在しないため、学習レベルや内容はそれぞれの施設に委ねられています。したがって、在籍校と同じような進度で学習を進められなかったり、レベルの高い授業を受けられなかったりするケースが想定されます。
いずれ登校再開や高校受験・進学を目指すのであれば、ある程度学習に関する基準が設けられていた方が安心できる場合もあります。
繰り返しになりますが、フリースクールは教育機関（学校）ではありません。学校ではないということは、年齢的には高校生のお子さまがフリースクールに3年間通ったとしても、高校卒業資格は得られないということです。
フリースクールは、学校に居場所を見つけられなかったお子さまにとって居心地のよい居場所となったり、同じような境遇の仲間を見つけたりできる有意義な施設です。
しかしながら、「その後の人生のために高卒の資格を得ておきたい」と考える場合、やや不十分な部分が多いのも事実です。そのため、多くのお子さまはフリースクールと並行して、もしくはフリースクールを利用後に通信制高校に進学するケースが多いとされています。
フリースクールの中には、施設の利用を在籍校への出席と同様に扱うところもあります。
つまり、不登校などによって学校に登校できないお子さまでも、フリースクールを利用すれば出席日数を確保できるということです。これには、以下の2つの条件を満たす必要があります。
現在中学生のお子さまがゆくゆく高校進学を望んだとき、その志望校が全日制高校であれば、出席日数などの項目を含む内申は必ずと言ってよいほど確認されるものです。不登校のお子さまは、進学の際にこの出席日数がネックとなりがちですが、フリースクールの利用によって出席日数が確保できるのであれば、不安が軽減されるでしょう。
フリースクールの利用が学校の出席と同様に扱われるかどうかは、各施設によって異なるため、事前の確認が大切です。
不登校の出席扱いについては、以下の記事でくわしく解説していますので参考にしてください。
▶不登校生が出席扱い制度を利用すると内申点はどうなる？メリットについて徹底解説します！
フリースクールは、費用がかかります。
国が定める教育機関ではなく、個人・民間企業が運営していること、充実したサポート体制を含むサービスが整っていることなどから、無料で利用することはできません。
多くのフリースクールでは、月々の費用に加え、入会金やその他雑費がかかり、料金はさまざまです。
また、全日制高校などの高等学校に通う場合は、就学支援制度（国からの授業料支援）を使って費用面での負担を減らすことができますが、フリースクールは高等学校ではないため、これが適用されません。仮に、上記でご紹介したように通信制高校と並行してフリースクールを利用する場合、二重で費用が必要となるため、ご家庭によっては利用が難しいと感じる場合もあるでしょう。
では、フリースクールで実際に必要な費用はどれくらいなのでしょうか。
フリースクールがいくら不登校のお子さまに寄り添った魅力的な施設であったとしても、費用という現実的な部分を無視することはできません。
ここでは、フリースクールで必要な費用を具体的に解説します。
平成27年に文部科学省が実施した調査「小・中学校に通っていない義務教育段階の子供が通う民間の団体・施設に関する調査」によると、全国のフリースクールの月々の平均費用は、約33,000円となっています。
より詳しく見てみると、月々の費用が10,000～30,000円の施設が約38%、30,000～50,000円の施設が約36%存在します。
中には、50,000円以上必要な施設が約10%程度あり、保護者様にとっては決して「気軽に利用できる場所」とは言い難いのが現状です。さらに、お子さまの現状や希望するコースなどに応じて追加で費用が必要となる場合もあります。
また、これらに加えて通信制高校などに並行して通学する場合、経済的な負担は計り知れません。
通信制高校については以下の記事で詳しく解説していますので参考にしてください。
▶通信制高校ってどんな感じの高校？どんな人が行くのかや全日制高校との違いを解説！
フリースクールで月々の費用以外にかかる費用は、主に以下の2つです。
入会金は、ほとんどのフリースクールで必要です。
全国的な入会金の平均金額は約53,000円となっており、約31%の施設で10,000～30,000円必要との調査結果が報告されています。
また、盲点となりがちなのは交通費の存在です。
というのも、フリースクールの数自体がまだまだ少ないのです。現在、日本では474施設のフリースクールが存在することが確認されていますが、都市部とそれ以外ではバラつきがあります。地方では、フリースクールを利用したい気持ちがあっても近場に施設がないために、交通費をかけて遠方まで出向かなくてはならない場合があります。
フリースクールには「卒業」といった概念がないため、どれくらいの期間通うことになるかは、お子さまによってさまざまです。上記でフリースクールの自由度の高さについて解説しましたが、利用期間もその中に含まれます。
利用期間が長くなればなるほど、月々の費用やそれに伴う交通費が必要になる期間も伸びるため、「トータルでいくら必要なのか？」という見通しが立てにくいことも特徴です。
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フリースクールの費用に関して国からの補助金は無いため、無料になることはありません。
就学支援制度のような支援や、奨学金も存在しないのが現状です。
しかしながら、近年では不登校のお子さまの居場所づくりなどの面でフリースクールの重要性が注目され、独自の補助金制度を開始した自治体もあります。今後、このような自治体の支援が全国的に広がるのではないかと考えられています。
フリースクールに関する自治体からの補助金は、大きく分けて2種類あります。
一つは、フリースクールの運営を助けることを目的としたもので、この場合施設側に補助金が支給されます。
フリースクールは民間企業が運営しているため、経営に苦戦している施設が多いのも現状です。そのような中、不登校などさまざまな事情を抱えるお子さまを受け入れられるよう奮闘する施設を助けるため、福岡県、茨城県などでは自治体から補助金が支給されています。
そしてもう一つは、利用者（お子さま・保護者様）を支援することを目的とした補助金です。
東京都では、2023年1月に不登校児童・生徒支援調査研究事業への調査研究協力金として、お子さま1人あたり年間最大24万円を支給することが決定しました。これは補助金ではありませんが、東京都教育委員会の調査研究（アンケートへの回答など）に協力した場合に協力金が支給されるものです。
フリースクールの費用の負担を減らし、たとえ学校に通えなくてもお子さまが社会と繋がることのできる機会を維持するための策が動き出しているといえます。今後、東京都の調査結果を参考に全国的にフリースクール利用者に対する補助金制度が開始されることを願うばかりです。
その他、フリースクールの詳しい特徴や問題点については、こちらの記事で細部までご紹介しています。
▶フリースクールの問題点は？不登校児が後悔しないためにデメリットを調査！
補助金の有無にかかわらず、フリースクールの利用にはいくらかの費用が必要となるため、これを負担に感じるご家庭もあるのではないでしょうか。
また、施設によっては満足のいく学習が受けられなかったり、在籍校への出席扱い制度が無いケースもあります。
しかし、サブスタであれば、これらのフリースクールの不十分さをカバーすることができます。特に、以下の点はフリースクールにはない魅力といえます。
フリースクールの費用が高いと感じるとき、制度に不十分さを感じるとき、サブスタであればそれらをクリアすることが可能です。
お子さまのが不登校の場合、保護者様の対応としてフリースクールを探している方も増えていると思います。ここでは全国各都道府県にある、おすすめフリースクールを一挙ご紹介します。
今回は、フリースクールについてその特徴をご紹介するとともに、特に費用に関して詳しく解説しました。
お子さまが望むもの、お子さまにとってよいと感じるものはどんなことでも叶えてあげたいという親心はあっても、費用があまりにも高いと実現が難しくなってしまいますよね。
特にフリースクールの場合は、通う期間の不明瞭さや補助金の充実性の低さから、ますます利用が難しくなってしまうこともあります。
そのようなときは、サブスタのような学習サービスも選択肢の一つとして検討しながら、お子さまの支援を進めてみてくださいね。
こんなお悩みありませんか？
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「勉強をどこから始めていいか分からない…」
「出席日数が少なくて進路が心配…」
「本人が塾や家庭教師を嫌がる…」
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